「テレワーク」のすすめ

新型コロナウイルスの影響で、大勢が集まるイベントや展示会等が相次いで中止になっております。

社員の感染が確認された企業では、しばらく在宅勤務に切り替える決定を下しているところもあります。


▲新型コロナウイルス、世界的な流行の伝播（濃い赤：中国本土、　薄い赤：確定症例のある地域、青：疑われる症例のある地域）

こういう時こそ、「在宅ワーク」や「テレワーク」といった働き方を見直す良い機会です。

「テレワーク」または「テレコミューティング」は、情報通信技術を活用し、時間や場所の制約を受けずに、柔軟に働く形態をいいます。

telework：「tele = 離れた所」と「work = 働く」をあわせた造語。

テレワークは1970年代に、アメリカ合衆国のロサンゼルス周辺で、エネルギー危機とマイカー通勤による大気汚染の緩和を目的として始められ、
1980年代前半には、パソコンの普及と女性の社会への進出に伴い、テレワークが注目されるようになりました。

特徴は「職場など一定の場所に縛られずにどこでも仕事ができる」ことです。

ただし、職場以外で仕事ができるということは、労働時間の管理・把握が困難となり、労働時間の長期化につながる傾向があります。

「どこでも仕事ができる」は「どこでも仕事をしなければならない」に容易に置き換わります。

そのため、管理困難に対応すべく労働者に一定の裁量権を与えて決められたノルマをこなす、というように「テレワーカーに一定の裁量権を与える」ことが必要になってきます。

テレワークによる利点が評価され、世界各国にテレワークの研究や普及促進する団体が存在します。

日本政府は、テレワークには交通渋滞や大気汚染（在宅勤務者が増えることによる交通機関利用者の減少）などの都市問題や
地域活性化、少子化、高齢化などの社会問題解決の手段として有効であると期待し、推進しています。

「新型コロナウィルス」のような流行病対策の一つにもなります。

また、経営者には経費削減、労働者には労働の裁量権が得られ、非雇用型の場合は自分の都合にあわせて働けるなどの利点があります。

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参考文献（wikipedia）；
2019年-2020年中国武漢における肺炎の流行
https://bit.ly/38WqCdG
テレワーク
https://bit.ly/3cb5J0q
在宅ワーク
https://bit.ly/2HT8DJ1